仕事のモチベーションを高めるために必要な要素とは?|評価・自己認識・環境が影響するモチベーションの上昇と低下

仕事のモチベーションを高めるためには、自己認識や会社の目的との一致、また周囲の環境が大きな影響を与えます。この記事では、モチベーションが上がる要因と下がる要因を紹介し、それに基づいた対策を提案します。モチベーションを効果的に向上させるための具体的な方法をご紹介します。

· モチベーション,人材育成・社員教育,チームマネジメント,エンゲージメント,ワークライフバランス

モチベーションは英語の「motive」(動機)に由来する言葉で、ビジネスシーンにおけるモチベーションとは、「やる気・意欲」を指します。そして、やる気や意欲の裏には、〇〇のために頑張ろう、これを頑張れば〇〇な状態になれる、というような「目的・動機づけ」があります。例えば、お金をためて旅行に行くために貯金を頑張ろう、お気に入りの洋服が似合うようにダイエットを頑張ろうというように、普段の生活でもモチベーションは活力や粘り、希望や期待を含めた行動のエネルギーとなっているのではないでしょうか。

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ビジネス現場における行動とモチベーションの関係

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仕事に対してのモチベーションが上がっているときは、目的に対して意欲が湧いている状態。自ら発想を広げ、提案したり周囲に働きかけたりと、自発性や集中力を持って業務に取り組み、前向きにチャレンジする意欲を持てるでしょう。

仕事に対してのモチベーションが下がっているときは、何のためにやっているのか不明確な状態。今やっていることが自身の何に繋がるのか認識しないままだと、意欲は湧かず、失敗を恐れ、無難にやり過ごそうと、消極的になりがちです。

組織における社員のモチベーションは、自発的貢献意欲や、業務効率、生産性、企業活力にも影響することが考えられます。冒頭で「やる気・意欲」が「目的・動機づけ」と密接な関係であることを説明しましたが、そのためには、

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・自分自身へ興味関心を持つこと(自己認識)

・会社の目的に共感できること(方向性の一致)

・意欲を阻害させない周囲の環境(マネジメント)

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が必要です。

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仕事のモチベーションが上がるとき・上がらないとき

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株式会社ビズヒッツが2023年3月に就業者500人に対して実施した、仕事のモチベーションについてのアンケート調査では「仕事のモチベーションが上がるとき」に関して下記の項目が上がっています。

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■仕事のモチベーションが「上がる」とき

・評価・感謝されたとき ・仕事内容が好き・得意 ・プライベートが充実しているとき

■仕事のモチベーションが「上がらない」とき

・仕事内容に興味がもてないとき ・給料に不満があるとき ・理不尽・不公平を感じるとき

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上がるとき、上がらないとき、どちらの状況においても2つの視点が伺えます。外部からの要因が関係している理由と、自分自身の内部で感じている理由です。そして「好き、充実、興味」といった、自分自身を埋める・満たす要素である「充足感」が大きく影響していることが見受けられます。

(出典:株式会社ビズヒッツ/2023年3月「仕事のモチベーションが上がらない原因と対処法!就業者500人に徹底調査」を参照の上統計)

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部下のモチベーションを高める方法

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モチベーションが上がる2つの要素には「外発的動機付け」と「内発的動機付け」の2種類があり、一般的には外発的動機付けよりも内発的動機付けのほうが、質の高い行動につながるといわれています。

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・他人の評価や報酬を指す「外発的動機付け」

・自分自身の興味や関心を表す「内発的動機付け」

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内発的動機付けを指す、○○してみたいといった自分の興味・関心や、もっと〇〇できるかもしれないといったワクワク感、期待、挑戦は、まさにモチベーションの源泉であり原動力です。しかし、内発的動機付けのデメリットとして、「外部からコントロールが難しい」という点があげられます。内発的動機付けが高まると、言われなくても行動し、自分自身で仕事を楽しむことが出来る反面、「本人がどう感じるか」に左右されてしまう懸念もあるでしょう。

冒頭で、ビジネス現場における行動とモチベーションの関係において、「会社の目的に共感できること(方向性の一致)」と「意欲を阻害させない周囲の環境(マネジメント)」が必要であると説明しましたが、方向性においては、こっちに向かせるといった強制ではなく「重ねる」という思考が重要です。会社を良くしたい、成功したいという大きな目的は部下も同じだからこそ、やり方の矯正ではなく、重なる部分(クロスするポイント)を起点に促進させるマネジメントが必要ではないでしょうか。

部下のモチベーションが高まり、成果や生産性が上がるということは、チーム・会社にとっても相乗効果を生みます。まずは、けして、モチベーションを消滅させてしまうのではなく、部下の自律を促しながら、方向性の重なる部分の適切なマネジメントが求められるのです。